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for Green Life ―地球にやさしいお日さまプロジェクト

「太陽で地球環境を守る」を理念に稼働する発電所

環境保全に対する純粋な想いからスタート

 1961年に創業した大淀開発株式会社は、元々の柱である建築・土木関連の仕事を中心に事業を拡大、現在では道路工事、海や川の岸壁工事、病院や公共施設など大型建造物の建築、さらには住宅建築から砕石製造などを手がけています。従業員数は約200名で、建築関係以外にも飲食店や旅行会社など異業種にも進出し、地元都城市でも一目置かれる存在です。

 同社の中でも比較的新しい部門がエネルギー事業部で、10年程前から太陽光発電への取り組みを始めました。エネルギー事業部取締役部長の外山雅英氏が、そのいきさつを語ってくれました。

 「九州では水俣病問題が身近にあったこともあり、私自身、環境問題に関心を持ち、大学では環境権について学びました。仕事する中でも環境保全に関わる仕事ができればと考えており、FIT(固定価格買取制度)が始まったのを機にこの部門を立ち上げました。少し恥ずかしいですが、純粋に再生エネルギーを普及させたいという思いでした。名刺にも〝The sun saves the earth 〞と印刷していますが、太陽の力で地球環境を守ろうというのが、基本理念です」

本社社屋と代表取締役 堀之内芳久氏 堀之内氏は都城市観光協会会長なども務め地元に貢献 エネルギー事業部 取締役部長 外山雅英氏

広大なソーラーパークにカナディアン・ソーラー製品を採用

カナディアン・ソーラーの営業担当者(左)と打ち合わせ。右はエネルギー事業部 営業課長 今鶴晃一郎氏 整然と並ぶキュービクル式高圧受電設備や集電箱。パワーコンディショナは奥のパワコン室にまとめられている 道路に面して発電状況などを表示するモニターを設置

 大淀開発では、これまで住宅用、産業用ともに多くの実績を積み上げてきましたが、中でも目を引くのが、都城市南部の国道222号バイパスに沿って5kmほど続く「ソーラーパーク」という発電所です。

 いずれも自社の土地を利用して開発したもので、5年ほど前から建設を始め、「ソーラーパークⅠ」、「ソーラーパークⅡ」、「ソーラーパークⅥ」、「ソーラーパークⅦ」と、次々と拡大し、稼働させてきました。「ソーラーパークⅠ」は国産メーカーの製品を採用しましたが、それ以降の発電所にはカナディアン・ソーラーの太陽光パネルを採用しています。

 「カナディアン・ソーラー製品を選んだ最大の理由は、コストパフォーマンスの良さです。リーズナブルな価格なのに、国産品以上に良く発電してくれる。『ソーラーパークⅡ』でその実力が分かったので、それ以降の発電所でも迷わず採用しました。今年4月には新たに2件の発電所も着工予定ですが、ここでもカナディアン・ソーラーのパネルを利用することに決めています」

大淀開発ソーラーパークⅡ

システム 0.994MW
設置モジュール CS6P-240P 4,144枚
完成時期 2013年11月

ソーラーパークⅢ、Ⅳ、Ⅴ(今後導入予定のサイト)

システム 5.1156MW
設置モジュール CS3K-300PB-AG 17,052枚
完成予定時期 2020年4月

大淀開発ソーラーパークⅥ、ソーラーパークⅦ

システム 2.389MW
設置モジュール CS6P-265P 9,016枚
完成時期 2016年12月

発電所の地面には産業廃棄物のリサイクル砕石を活用

 ちなみに、発電所の一部の地面に敷かれているのは、同社が王子製紙との共同開発により製品化した「OK砕石」です。これは、大淀開発の砕石製造時に出る微砂と、王子製紙の日南工場で出るばいじんを再利用して作られるもの。つまり産業廃棄物を活用したリサイクル砕石です。開発段階では様々な試行錯誤を行い、また土木製品としての安全性の確認などもあり、完成までには7年の歳月がかかったそうです。

 太陽光発電所など除草が必要な場所では、鉄鋼スラグを地面に敷くところも少なくないようですが、鉄鋼スラグは強酸性のため除草効果は高いものの環境には悪影響があるとされています。一方「OK砕石」は、土壌への影響が大変少ない事が確認されており、環境基準にも適した優れた土木資材として評判を呼んでいます。

 地球に優しい再生可能エネルギーを安全な再生砕石で守りながら作る、太陽光発電所のユニークな試みが始まっています。

パネルの下に敷かれた「OK砕石」 大淀建設の飲食部門「ベーカリーキッチンSAKURA」。宮崎県内に3店舗を展開 大淀建設の地元、霧島ジオパークにも含まれる関之尾滝など、豊かな自然に恵まれた都城市

大淀開発株式会社
宮崎県都城市上長飯町5427-1
TEL 0986-36-4213 FAX 0986-36-4868
http://www.oyd.jp

※取材:2018年12月